楽天kobo炎上事件

誹謗中傷の削除とリバースSEO

企業や病院、飲食店などがネットで誹謗中傷されたり、何らかのトラブルに巻き込まれて炎上したときは、 リバースSEO対策（逆SEO）を行う必要があります。 炎上によって誹謗中傷が拡散すると、その企業についての正確な情報を伝える公式サイトの検索順位が下落してしまうことが多いです。 そこでリバースSEO対策を行い、順位を引き上げなければなりません。

過去の炎上事件から学ぶ

企業がリバースSEOを導入するうえで、まず最初に行いたいのは、過去の炎上事件から学ぶことです。 過去の大企業の炎上事件を研究することで、どのような対策が必要なのかが分かります。

拡散してからでは遅い

後で説明する「楽天コボ事件」からも分かるように、ネットの誹謗中傷対策は、炎上してからでは遅いです。 ネットの誹謗中傷は、いったん炎上すると、またたくまに拡散します。 このため、炎上・拡散する前に、リバースSEOを施しておく必要があります。

経営者の発言や対応がカギ

企業に対する誹謗中傷事件において、その対応のカギを握るのは、経営者（社長）や代表者の発言です。 経営者の発言の内容いかんによっては、ネット誹謗中傷が拡大する恐れがあります。 経営者が炎上に備えた準備をしておくことも、広義のリバースSEOの一つといえるでしょう。

楽天の例

本サイトでは、炎上事件及びリバースSEOの参考ケースとして、「楽天コボ事件」を取り上げます。

楽天kobo大炎上事件とは

2012年7月19日、楽天の電子書籍端末「kobo touch（コボタッチ）」が、7980円という破格の値段で発売されました。

発売前からテレビＣＭ等のプロモーションによって、話題を集めていた製品でしたが、初日から多くの不具合が確認されクレームが殺到。楽天直販サイトのレビュー欄は炎上状態に陥（おちい）ってしまいました。

これに対し、社長の三木谷浩史（みきたに・ひろし）氏は、レビュー欄のマイナス評価コメントを削除するよう自ら指示しました。新聞や雑誌等のインタビューでは強気の発言をしています。
これらの対応が、ユーザーの怒りに油を注ぎ、さらに大炎上へと発展しました。